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オープンイノベーションを知り尽くした会社、
ナインシグマ


Trends

世界に800社以上のクライアントを持つナインシグマ・グループ。日本はもとより、グローバルなオープンイノベーション情報をお届けします。

ナインシグマは、(独)国際協力機構とアフリカの社会課題を解決する技術を募集します

ナインシグマは、独立行政法人国際協力機構(以下JICA)によるアフリカの社会課題解決に向けた、グローバルな技術公募を開始しました。

オープンイノベーションの目的・戦略の重要性~ISOの見地から~

イノベーション・マネジメントシステムに関する国際規格(ISO56002)が2019年7月に発行されました。これは「既存組織からはイノベーションは生まれにくい」という課題に対し、2013年にISOが委員会を立ち上げ、59カ国が議論に参加し、設計されたものです。

オープンイノベーションとは ~2020年度版~ ③

本稿では、大手事業会社がオープンイノベーションを推進する際の具体的な手法や使い分けについて、「テクノロジースカウティング」「アイディエーション」「スタートアップとの共創「自社技術の用途探索」の4つのカテゴリ毎に紹介したいと思います。カオスマップと合わせて参考にしていただければ幸いです。

オープンイノベーションとは ~2020年度版~ ②

オープンイノベーション活動の種類は非常に多岐に渡るため、大手事業会社が実行主体となる場合について、「組織・仕組みとしてのオープンイノベーション」「ツール・手法としてのオープンイノベーション」の2つの観点から近年の主要な活動の種類をまとめたいと思います。

オープンイノベーションとは ~2020年度版~ ①

ナインシグマによる「COVID-19が及ぼす研究開発活動への影響」調査(2020年4月実施)の結果、COVID-19は企業活動全体に多大な影響を及ぼしております。この様な変化にどのようにオープンイノベーションを使い分け、推進していくか、改めてオープンイノベーションの仕組み、ツール、考え方を総括したいと思います。

COVID-19から生まれた事業機会と脅威―グローバル専門家コミュニティの多様な視点から ③

ナインシグマは、独自の専門家コミュニティ「OIカウンシル」に所属する、世界中のグローバル企業のメンバー129名から見た今後の機会や脅威について意見をヒアリングしました。その結果、サプライチェーンのローカル化、デジタル化などの大きなトレンドから生まれる、各業界への具体的な事業機会や脅威についてのコメントが得られました。

COVID-19から生まれた事業機会と脅威―グローバル専門家コミュニティの多様な視点から ②

ナインシグマは、独自の専門家コミュニティ「OIカウンシル」に所属する、世界中のグローバル企業のメンバー129名から見た今後の機会や脅威について意見をヒアリングしました。その結果、サプライチェーンのローカル化、デジタル化などの大きなトレンドから生まれる、各業界への具体的な事業機会や脅威についてのコメントが得られました。

COVID-19から生まれた事業機会と脅威―グローバル専門家コミュニティの多様な視点から ①

ナインシグマは、独自の専門家コミュニティ「OIカウンシル」に所属する、世界中のグローバル企業のメンバー129名から見た今後の機会や脅威について意見をヒアリングしました。その結果、サプライチェーンのローカル化、デジタル化などの大きなトレンドから生まれる、各業界への具体的な事業機会や脅威についてのコメントが得られました。

特徴的なオープンイノベーション事例⑪:インフラ・設備メンテナンス分野でのオープンイノベーション

社会生活の維持、安定的な生産の継続に必要不可欠ながらも、工場での生産業務と比較しまだまだ自動化・機械化が進んでいないインフラ・設備のメンテナンス業務。業務・作業の大部分を人手に依存しながらも、人手不足に直面するこの分野における、オープンイノベーションを通じた自動化・省人化に関する取り組みを紹介します。

アフターコロナにおける第二の働き方改革
~元日立製作所 鉄道BU CTOによる考察と提言~

COO, CTOとして日立製作所鉄道ビジネスの海外展開を現場にて主導し、組織運営における密な「コミュニケーション」の重要性を熟知している堀江氏に、アフターコロナというコミュニケーションに制約がある状態での働き方改革に関して寄稿いただきました。

News

Customer Voices

コニカミノルタ株式会社 
上級技術顧問 プレシジョンメディシン事業CTO​
腰塚 國博様

研究開発や技術開発を進めるうえで足りないところを埋めるというオープンイノベーションはもちろんあると思うが、それ以上にエンドユーザー側の情報、例えばどういうことで困っているのかというニーズ(特に潜在的なもの)を知りたい。ナインシグマのOIカウンシルは、潜在ニーズを見いだせる可能性のある人にたどり着くためのツールにできる可能性があるではないか。

パナソニック株式会社 ライフソリューションズ社
常務 技術本部長、ソリューション開発本部長
岡 秀幸様

オープンイノベーションの目的として、純粋にテクノロジーソースがほしいだけではなく、お客様が何を欲しがっているかを知りたいというところがある。特に研究所はマーケットが遠い分、自分達の研究テーマが本当にエンドユーザーが欲しているものか中々見極めが行いにくい。OIカウンシルのような社外からのコメントはそのようなテーマの価値判断の際に重要になる。

テルモ株式会社
執行役員 CTO
粕川 博明様

自社だけでオープンイノベーションを推進するより、ナインシグマ様に触媒として加わってもらうことでオープンイノベーション活動が加速的に活性化していると感じている。弊社では、国内だけでなく、子会社を含むグローバルの研究開発において活用させて頂いている。デジタル化が進展する中、技術探索活動のみならず、開発スタイルを変革するためのよきパートナーとしても期待している。製品開発に加え、ビジネスモデルやソリューションを広い視野で検討する際にOIカウンシルで得られる多様な意見が活きると考えている。

サントリー食品インターナショナル株式会社
執行役員
森川 晃好様

今後は、他社が真似できない強みとなる技術・製品を持っていく必要があると思っており、各研究員が近い将来の市場や技術の動きに対して仮説を持ち、その仮説を迅速に検証し、精度を高めるツールが必要である。OIカウンシルのような専門家パネルは研究員が立てた仮説の検証や第三者の蓋然性評価を得るツールとして有用である。各研究員が日常的に活用するようにすることで、研究の質向上が期待できる。

関西電力が、ドイツ系ベンチャーの「自動走行制御技術」を活用し、事業開発に挑戦中。 世界初、時速5kmの都市型モビリティサービス『iino』は人々の『まち体験』をどう変えうるのか。

オープン・イノベーションを通じて新しいモビリティサービスの創造に挑む、関西電力「iino(イイノ)プロジェクト」。最新動向について、プロジェクトリーダーからお話を伺いました。

日本化薬株式会社が、火薬技術を応用して開発するのはドローンの安全装置。技術力のある化学メーカーがオープンイノベーションに求めるものとは?

オープンイノベーションを通じて産業用大型ドローン対応の安全装置「Para Safe(パラセーフ)®」の開発に挑む日本化薬株式会社様(セイフティシステムズ事業)。プロジェクトチームリーダーである濱田さんと開発チームの髙田さんにお話を伺いました

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