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アフターコロナにおける第二の働き方改革
~元日立製作所 鉄道BU CTOによる考察と提言~

COVID-19によるパンデミックが少なくとも日本では収束の見通しが出てきており、全国的な緊急事態宣言の解除も宣言されました。専門家によるCOVID-19感染症(あるいはSARS-CoV-2ウイルス)自体に関する疫学・ウイルス学・臨床的な観点からの検証は今後も継続されていくこととなりますが、一般的にはwith/afterコロナフェーズに移ったとも言えます。

しかしながら、2020年5月28日現在世界中のCOVID-19による死者は35万人に達しています。また、徐々に解除されつつあるものの欧米ではロックダウン(かなり厳しい外出禁止令)、日本でも緊急事態宣言による外出制限が2ヶ月にわたり実施され、これらに伴う世界的な経済の減速・後退が懸念されています。

一方、特に日本では、掛け声だけで遅々として進まなかった働き方改革(主にリモート勤務やそれに伴うICT関係の設備・システム投資)が大きく前進したという点で「コロナの恩恵」も見られました。リモート勤務に伴い、様々なICT関係の投資も活発になっているという話も聞きます。ただ、1-2ヶ月の在宅勤務を経て、システム化以上の課題も見えてきました。(ロックダウン下における働き方に関してはナインシグマでも調査を実施しています)

ナインシグマでは、2019年から堀江 哲氏(元日立製作所 鉄道ビジネスユニット COO, CTO)に参画いただき、新規テーマ創出支援プログラムを実施しています。今回、堀江氏に在宅勤務を含めた第二の働き方改革に関して寄稿いただきました。

具体的には、感染症蔓延下における職場環境対策のポイント(3密の回避)、第二の働き方改革(密接化回避)により生じうるコミュニケーション機会損失の例とその影響(特に「非定型なコミュニケーション機会損失」に伴う意思決定に及ぼす負の影響)、負の影響回避のための具体例等に関して記載いただいています。堀江氏は、日立製作所にて鉄道部門の海外展開時に現場で指揮を執ってきました。海外現地法人の運営では、「いかに非定型を含むコミュニケーションを密にとり、方向性の合意を取ること」が後々のトラブル回避には必須になります。本稿は、非定型を含むコミュニケーションの重要性を熟知している堀江氏だからこその考察となっているかと思います。

古巣日立製作所でも在宅勤務を標準にするという方針が発表されました(2020年5月27日)。with/afterコロナにおける働き方改革の参考にご覧いただけましたら幸いです。

※5000字を超える寄稿文となっておりますので、ダウンロード形式での配信としております
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堀江 哲
ナインシグマ・アジアパシフィック株式会社
日立製作所入社後一貫して鉄道事業に携わる
2008年 水戸交通システム本部 本部長
2011年 交通システム社 事業部長 兼 日立・三菱重工協業推進室長
2012年 交通システム社 COO
2016年~2019年 鉄道ビジネスユニットCTO
2019年 ナインシグマ・アジアパシフィックに参画

<堀江氏実績詳細>

日立製作所 鉄道ビジネスユニットにて、製品開発の開発コンセプトの立案から開発終了までの活動の主導や海外事業展開のプロジェクト推進を実施。

英国への鉄道システム事業導入(Class395車両の製造・保守サービス、IEP(都市間高速鉄道計画)における車両製造・保守事業、車両生産工場の新設)、イタリア鉄道車両メーカーアンサルドブレダ・信号システム大手アンサルドSTSの買収並びにPMI等をはじめとしてロシア、中国、ベトナムなどでのプロジェクトを推進。日立製作所鉄道ビジネスユニットの目覚ましい成長(2014年度以降年平均成長率49.8%:2018年時)に貢献。

ナインシグマでは、日立製作所での経験・知見に基づき、「経営者視点」でビジョンを描きビジョンを元にした新規テーマ創出支援プログラムなどを実施。

 

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